メディアモビリティ + LTE
メディアモビリティの実現に向けて2009年LTE実用化で大きな一歩を踏み出す
モトローラは今年、パーソナルメディア体験の実現に大きな一歩を踏み出します。「メディアモビリティ」 － 通信業界のパイオニア的存在であるモトローラが注力しているビジョンです。それを実現するための重要な技術となる次世代通信規格「LTE」に関して、スペイン・バルセロナおよび米国・ラスベガスでのイベントでデモンストレーションを成功させました。今年の第4四半期には、商用サービス用機器をリリースする予定です。
創業以来、80年にわたって数々のイノベーションを提供してきたモトローラが現在取り組んでいるテーマが、「メディアモビリティ」の実現です。メディアモビリティとは、ユーザーがいつでもどこでも、シームレスに音楽や動画など高品質なデジタルコンテンツを利用できる環境を指す言葉です。
「場所や時間、コンテンツの種類には左右されません。例えば、自宅からオフィスへの移動中でも、まるで携帯電話で通話する感覚で自然にシームレスに高品質のコンテンツを楽しめるような環境を作ります」とホーム・ネットワークス・モビリティ マーケティング本部本部長の野崎哲は説明します。
設定や操作が不要で自動的に切り替わる
メディアモビリティは、端末の種類やプラットフォームの違いを感じさせない、シームレスな環境の提供を意味します。モトローラはこれを実現すべく、その環境作りに欠かせないテクノロジーの開発やコンセプトの熟成を進めています。
サービスを提供する事業者側から見れば、コンテンツをユーザーの環境に左右されずいつでもどこでも提供できることで、収益機会を多様化できます。ユーザーに対して、特に複雑な設定や能動的な操作をしなくても、数多くのコンテンツを様々なデバイスで見られる理想的なソリューションを提供できるからです。たとえば、場所や行動を検知する技術と組み合わせれば、ユーザーがニュースやスポーツを、居間ではテレビで、電車の中では携帯デバイスで、オフィスについたらパソコンで、というシームレスなサービスの提供が可能になるでしょう。
LTEで携帯端末でのリッチコンテンツ視聴が実現
このメディアモビリティを実現するための重要な技術の1つが、次世代通信規格のLTE（Long Term Evolution）です。有線環境ではブロードバンドは充分に普及し、様々なコンテンツを楽しむことができますが、無線環境では未だそこまでの整備に至っていないという課題があります。すでにモバイルWiMAXは実用化されていますが、LTEの導入により、無線環境でも伝送速度やモビリティ面において、各ユーザーの視点で、ストレスを感じることなくリッチコンテンツを楽しむことが可能になります。
LTEを支える技術は主に2つあります。1つは使用する変調方式OFDM（Orthogonal Frequency Division Multiplexing）で、もう1つはMIMOなどのスマートアンテナ。いずれも、周波数の利用効率やシステムのスループットを高める技術です。モトローラはこうした重要な要素技術の開発を、1990年代後半から継続して手がけているパイオニア企業です。
すでに、2001年に米国シカゴでOFDM/MIMOの実証実験を行い、300Mbpsでの無線伝送を成功させています。これらの要素技術を2005年以降WiMAXの製品化に応用してきました。LTEは、そのWiMAX技術を約80%程度転用できることから、早期の開発着手が可能となり、その成果として2009年2月には、スペインのバルセロナで開催されたMobile World Congress 2009でLTEの屋外走行デモンストレーションを成功裏に実施することができました。
実験車両を用意して希望者を募り、会場外のホテルに設置した2つの基地局の周辺を移動しながら、HD画質の動画ストリーミング、移動地図の表示、インターネットアクセスの3つのソリューションを基地局間のハンドオーバーも含め実演しました。「エラーコレクションもバファリングもあえて外しましたが、ストレスのない、快適なパフォーマンスを達成していました。4日間で全世界からのお客様40組250人が体験するなど盛況でした」（野崎）。
また、モトローラは、早い段階から直接投資など積極的な事業展開を行ってきた、中国市場向けの規格、TD-LTEの対応も始めています。その第一歩として、通信事業者と協力して2009年4月にTD-LTEの運用試験を実施しました。
2009年第4四半期に商用LTEの提供を目指す
ビジネス面での配慮も忘れていません。新しい技術やソリューションの導入で最大の障壁は導入コストですが、モトローラは開発段階からその点を考慮しています。技術の進歩でビットあたりのコストが下がるのは当然ですが、それに加えて既に実施した設備投資をできるだけ再利用できるように工夫しています。たとえば、基地局の中には、電波を増幅するアンプがあります。基地局コストの多くを占める機器ですが、すでに将来の変化を見込んで、現行のGSMまたはCDMAとLTEの2規格に対応した製品を提供しており、これらを有効活用することで、LTE初期導入コストを抑えることを実現します。
モトローラは、LTEの商用ソリューションをいち早く提供します。2009年第4四半期に、全世界で商用ソリューションや機器の提供、あるいはトライアルを開始することを表明しています。野崎は「LTEは、少なくとも今後10年以上主要サービスとしての地位を保持するとみています。これまで蓄積した技術力と豊富な人材を投入して、メディアモビリティの重要なプラットフォームとなるLTEをリードしていきたいと思っています」と決意を表明しています。
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